
CAREER
キャリア制度
当社が求めている人物像は、専門能力(スペシャリティ)だけでなく、総合的なヒューマンスキル(ジェネラリティ)も有する人財です。そこで、それぞれのスキルを身につけて成長していくための育成施策やキャリア制度を整備しています。
人財育成は、中長期的な目線で計画的・継続的に行いますが、自ら主体的に能力開発する「自己啓発」を前提に、研修や勉強会等でスキルや知識を身につける「OFFJT」と日常の仕事の実践を通じて業務遂行能力を向上させる「OJT」で構成されています。
OFFJT
OFFJT
【スペシャリティ】
専門的なスキルを身につけるため、人財タイプや業務内容に合わせて施策を実施しています。保有能力ごとにスキルアップとなる研修を用意しています。
研修名 | 対象者 | 内容 |
---|---|---|
ベーシック研修 | 若年層 | 人財タイプを限定せずに各職種の概要を学び、将来のキャリアプランを選択する。 |
人財タイプ別研修 | 中堅層 | 各人財タイプに求められる役割や技量を習得し、必要となる専門性を身につける。 |
メンタリング | 中堅層 | 有識者をメンターとした勉強会を実施し、プロフェッショナルとして必要な知識・経験・技量を身につける。 |
専門研修 | プロフェッショナル層 | さらなる専門的な知識を習得するとともに、専門分野における後進育成を実施する。 |
【ジェネラリティ】
ビジネスパーソンとして必要なヒューマンスキルを習得するため、階層や役割に応じた研修、全社員がいつでも好きな時に学習できるコンテンツを用意しています。
階層別研修
新入社員から管理職まで、各ステージごとに求められる役割を理解し、遂行するためのスキルを習得します。
新人育成関連研修
新人トレーナー、採用リクルーター、面接官等、担当者となった際に必要なスキルを習得します。
キャリアデザイン研修
社会人生活の節目ごとに、自身のキャリアを振り返り、今後のキャリアパスを見つめ直す機会を作ります。
社外交流研修
社外の方が参加する外部研修にも積極的に参加しています。スキルを学ぶだけでなく、人脈作りにも大いに役立ちます。
外部講師によるセミナー
人気書籍の著者やテレビのコメンテーターによるセミナーを実施しています。興味のある分野に自由に参加が可能です。
ビジネススキル向上研修
全社員を対象に、ビジネススキル向上を目的とした500以上のコンテンツを自由に受講できる施策を導入しています。
【人財タイプ】
NTTデータグループ共通の認定制度を導入して、人財タイプ別のキャリアアップを図っています。人財タイプは、業務内容や自らの希望するキャリアに合わせて、フレキシブルに変更することが可能です。
人財区分 | 人財タイプ |
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開発・運用 | プロジェクトマネージャ |
アプリケーションスペシャリスト | |
ITサービスマネージャ | |
技術 | ITアーキテクト |
ITスペシャリスト | |
R&Dスペシャリスト | |
データサイエンティスト | |
営業 | 顧客営業 |
ソリューション営業 | |
コンサルタント | |
ビジネスデベロッパ | |
スタッフ |
OJT
OJT
日常の業務は、単に仕事をこなすだけでなく、常に育成上の観点から上長が業務を与えて指導・支援し、社員は自らの目標を認識しつつ業務を遂行することで、実務教育となります。 実務教育では、必ず目標を設定し、四半期毎(年4回)に上長と面談します。面談を積み重ね、現在の能力や目標を常に共有すると共に、中長期的な視点で自身のキャリア開発・能力開発を行っていきます。

OJTの実施にあたり、日頃考えていることや考慮してもらいたいこと、また、中長期的な視点で見て今後取り組みたい業務や能力開発について、上長に伝えるツールを用意しています。 業務に対する思いや今後希望するキャリアパスを上長と共有することで、理想のキャリア形成を目指すことができます。
Self-enlightenment
自己啓発
自ら学び成長したいという意欲をもって「自己啓発」に励むことこそが人財育成の原点になります。社員一人ひとりが、自己実現や将来なりたい姿を描いて、実践していくことで成長へ繋がっていきます。
個人のありたい姿と会社の期待を実現するため、支援制度を用意しています。
資格支援制度
対象の資格を受験した際、合否に関わらず受験料や交通費等資格取得にかかった費用が支給しています。また資格の中には、合格祝金が支給されるものもあります。 スキルアップしていくため、積極的に資格取得することを推奨しています。
対象資格数:280種類(2021年度)
対象資格は、今後も増やしていきます。
自己啓発チャレンジ
これからのビジネスに求められる能力やマインドを醸成することをテーマに用意されたコンテンツから、毎年1つ選択して受講できます。語学や資格取得など、業務に直接関わらない講座でも自己啓発のために受講可能です。
対象講座数:260種類(2021年度)
対象講座は、随時見直していきます。